かし︑魚がいないところでは︑釣れないのです︒一生懸命釣りをしても︑魚がわいてくるわけではありません︒また︑仮に経営者が魚のたくさんいる池を指し示したとしても︑そこに向かう過程や方法︑釣りの仕方などを明示しなければ従業員には伝わりづらいものがあります︒これらを誤解のないように伝達するためには︑方針書として文書化し︑周知すべきなのです︒つまりＴＫＣ全国会大武健一郎会長は︑ビジネスドクターとしての税理士・公認会計士の方法論として︑﹁何を売ってもうけ︑何を売って損し︑どの資産を活用すれば利益が出るのか︑そところが︑残念なことに︑中小企業経営者の中には︑このような情報すら持っていない方も多く︑全くの勘と過去の延長線上で商売を行っていることが少なくないのです︒勘が当たればいいでし■う︒しかし︑現在のような激動期において︑社長の勘がするどく研ぎ澄まされているか︑保証の限りはありません︒私は︑経営計画の策定支援において︑社長経営計画の策定は︑単なる数値計画だけでなく︑それを具現化する行動計画等も併せて立案することが必要であり︑会計情報等からはそのヒントを得ることができるのです︒うした中堅・中小企業の状況を一目瞭然で判断できる﹃カルテ﹄を作り︑病状をしっかりとつかんで治す手助けをすることです︒﹂とおっしゃっています︒18
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